いろいろあるマンション投資の魅力

長期安定収入！

マンション投資の魅力は何といっても長期安定収入。賃貸人の継続入居が確保できれば、家賃収入を安定的に確保できます。リタイアし、給与収入がなくなった後の家賃収入はどれほど心強いことでしょう。

この長期安定収入を実現するには、オーナーの責任と役割は非常に大切。まずは、物件選びと業者選び。長期安定収入には、長期運用が前提のため、頑丈で長持ちする物件を選ばなければなりません。

また、運用中の様々なオーナー業務をサポートしてくれる業者でなければ心配です。継続的に賃貸人に入居してもらうには、定期的なメンテナンス、突発的な事故の対応、万が一の備えなど、入居者のことを第一に考えた経営スタンスもポイントです。

賃料収入が年金代わり。生命保険の役割も

「退職後、これまでどおりの生活を維持できるだろうか」との不安からマンション投資を検討される方は多いのですが、退職後の生活資金の過不足を考えたことはありますか。

会社員の夫60歳、専業主婦の妻57歳をモデルに試算すると、老後の生活資金の不足額（老後の必要生活資金－公的年金収入）はなんと約2,900万円。これだけの資金を自前で準備する必要があるというのです。金融商品や保険商品による運用も資金調達法の一つですが、マンション投資による安定した賃料収入は大変心強いものです。

また、世帯主の万が一にも、投資マンションが残れば、遺族の生活を支える安定収入を確保できます。遺族の生活保障が見込めることで、世帯主の死亡保障を減額し、保険料負担を抑えることも可能です。

現物投資と節税対策

マンションなど不動産は現物資産です。紙幣や有価証券のようなペーパーマネーとは異なり、紙切れになることはありません。さらに、不動産には登記制度があり、所有権を公示できるのも特長のひとつ。不動産は資産なのです。

一方、マンション投資には様々な経費が必要で、計算上は赤字になることもしばしば。この不動産投資による赤字は他の所得の黒字と相殺することができ、その結果、所得税の還付が受けられます。この節税効果は、所得税だけではなく相続税においても威力を発揮します。

例えば1億円の現金があれば、その100％が相続税の評価額。ところが、1億円で不動産を購入すると、建物と土地の相続税評価は60～70％程度となり、相続税を節税することが可能です。